海外就職の医療保険・健康保険

日本には勤務先で加入する社会保険や国民健康保険という皆保険制度があるため、「医療保険・健康保険は当たり前」に感じている方も多いと思います。

しかし、海外では事情が異なります。

医療保険制度が充実している国、していない国、国民・外国人で制度が異なる国、各国でその制度は様々です。

「ニューヨークで盲腸で入院したらxxx万円」という海外旅行保険の謳い文句を見かけるように、一般的に海外の医療費を実費で支払うとかなり高額になります。

しかし、これから海外就職をされる方は、なかなか実感しにくいのではないでしょうか?

自分は健康だから大丈夫、病院に行くことは滅多にないから大丈夫、若い方は特にそう感じることも多く、海外就職時の医療保険は見落としがちです。

しかし不意の大きな出費に備えるのが保険です。

交通事故や海外特有の感染症などによる入院・手術といった大きな出費は、いつ何時起きるかわかりません。

海外で生活する場合、日本のように会社任せ・国任せにできないのが医療保険です。

自分が生活する国の医療事情・医療制度も考慮して、いざという時に備えましょう。

◆海外現地採用、自分の体・健康は自分で守る

本社から出向扱いの駐在員は、企業負担で海外旅行保険・駐在員保険に加入して赴任することが一般的です。

日本のこうした保険は、手厚い補償や日本語緊急センターといったサービスを備え、キャッシュレスで受診できるなど安心感があります。

しかし、現地採用で働く場合、駐在員同等の保険に企業負担で加入できるのはかなり稀です。

それでは、海外で働く日本人は医療保険をどのようにしているのでしょうか?

大きく3つのパターンに分けることができます。

◆海外旅行保険に加入

自費で海外旅行保険に加入します。

海外旅行保険は日本出国前の加入が原則、保険料は1ヶ月あたり1万5千円程度からです。

但し、保険会社によっては、長期滞在・現地採用では加入できないこともあり、事前の確認が大切です。

また保険を使い過ぎてしまうと、更新を断られることもあります。

◆滞在国の医療保険に加入

自費で滞在国の民間保険会社が販売する医療保険に加入します。

東南アジア諸国は地元民向けの医療機関では心もとないこともあり、外国人・富裕層を対象にした高額な医療機関で受診するケースも多いです。

そうした医療機関利用を前提にした外国人向けの医療保険も用意されています。

近年では日系保険会社がその国に滞在する日本人対象に医療保険を提案しているケースもみられます。

◆勤務先企業の医療補助制度(福利厚生)を利用

福利厚生の一環として、医療保険に加入したり、年間の上限額を設けて、医療費をサポートしているケースも多いです。

また就労ビザの規定として、医療保険に強制加入が必要なケースもあります。

各国・各企業で事情は異なるため、面接時に医療補助制度がどのようになっているかの確認は大切です。

◆補償額・補償内容の確認

いずれのパターンでも、補償額・補償内容の確認は大切です。

国によっては医療体制が十分ではなく、大けが・大病の時は、他国へ搬送しなければならないケースも少なくありません。

東南アジアでよくみられるのは高度治療が必要な際はシンガポールへ搬送されるケースです。

働く国の医療事情も考慮して、多額の費用も賄える十分な補償額が必要です。

また一般的に歯科治療(虫歯・親知らずの抜歯など)は各種医療保険の対象外です。

海外就職が決定したら、日本を発つ前に歯の治療を済ませておくことも大切です。

◆持病・既往症は注意

持病・既往症の治療費は海外旅行保険の対象外のため、定期的な治療や投薬が必要な方は、渡航先の国の治療事情、薬の入手・費用などを事前に調べておくことが大切です。

あらかじめ日本の主治医にも相談、必要に応じて英文診断書・英文処方箋を用意してもらうのもよいでしょう。

常備薬を大量に持ち込む場合は事前申告が必要なケースもあります。

無申告で持ち込むと最悪没収の可能性もあるため、滞在国の税関・医療担当省庁に確認が必要です。

◆最後に

病気・事故は個人の注意のみでは避けられないことも多々あります。

特に東南アジアでは日本にはない感染症「デング熱」なども珍しくありません。

いざという時に備えた対策をお勧めします。

もちろん、就職活動で海外に出かける際も、海外旅行保険には必ず加入しましょう。

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